太陽光発電は何年で元がとれるのか?損なのか?得なのか?

太陽光発電を導入して元がとれるのか?結論から言うと、元はとれるので得です。

太陽光発電の元がとれる条件は、後の収入を見越して支出した初期投資費用が、売電収入によって償却でき、±0となった時点のことを指します。

しかし、太陽光発電システムの設置において、元がとれるまでに何年かかるのか?という点に関しては、導入した時点の固定買取価格や初期投資費用によってかわります。

そこで今回は、太陽光発電システム導入において、損をせず・何年で「元がとれる」かポイントを紹介していきます。

結論から言うと、
元はとれるので得です。

太陽光発電の元がとれるようになるには

太陽光発電の元がとれるまでの期間を短縮し、確実なものとするには最も費用が掛かる初期投資を抑える事や、導入後の収支バランスがポイントになります。

相見積もりで安く・質の良い業者を探す

太陽光発電を設置するためには、工務店やメーカーにお願いしますが元がとれるようになる為に相見積もりを行うことが大切です。

太陽光発電の設置工事に関しては、各社それぞれの基準で試算していますし、中には受注を行い実際の工事は、外部の機関に任せるといったパターンもあります。

また、そうした業者や相場より高い価格で見積もりを提案する、悪質な業者も存在するので複数の提案から選ぶことが何よりも大切です。

収支バランスの調整も元がとれるようにするポイント

太陽光発電の設置費用を抑えられたとしても、実際の運用方法で収入が見込めないのであれば、赤字経営となり元がとれません。

太陽光発電で元がとれるようにするには、売電収入の確保と設置費用等のローン返済や毎月の固定費のバランスです。

太陽光発電で元がとれるには、まず売電収入が必須です。従って、月々の発電効率や売電収入を分析してもらえる業者と契約をすることや、発電モニタから毎月の発電量をチェックして収支バランスを個人で整理しましょう。

また、節電も売電収入を確保する為に大切なことで、電気代の高い時間帯に消費電力の大きい家電の使用を控えたり、省エネタイプの家電製品に交換したり細かな工夫を重ねます。そうすることで、結果的に電気代を抑えて手元に残る売電収入を確保できます。

元がとれる考え方について一度考え直してみる

太陽光発電の元がとれるということについて、一度違う側面から考えてみるのもおすすめです。例えば、売電収入を確保することを優先するのではなく、太陽光発電で発電した電気を家庭内消費に切り替える事で電気代を出来る限り抑える方法です。

元がとれる為の条件は、太陽光発電設置に伴う初期費用のローンと毎月の維持費用です。この費用を、電気代の節約で浮いた本業の収入で補填する事で、結果的に元がとれるようにするのです。

固定買取価格が毎年下落している点を考慮すると、発電した電気の自家消費の方が元がとれる場合があります。

太陽光発電システムの設置にかかる費用は何年くらいで償却できるのか試算してみる

太陽光発電の元がとれるようになる為の、いくかの要件については理解できだでしょう。続いては、太陽光発電の設置費用を何年で償却、つまり元がとれるのかシミュレーションしました。

東京都在住の家族でシミュレーションした場合

家族構成や生活スタイル、システムによる発電量と家庭の電力使用量のバランスなどといった様々な要因が絡んできますが、ここでは一般的なケースを仮定して試算を行ってみます。

システム費用償還例

家族構成

東京都K区在住 40代夫婦(妻:専業主婦)、未就学児童2人の4人家族

生活状況

未就学児童がいることと、専業主婦のため、昼間にたくさん電気を使うご家庭

設置前電気代

15,000円/月

設置条件

4.41kW 設置する屋根の状況は、南西15度4寸勾配。

設置費用

約180万円
※太陽光発電普及拡大センター(J-PEC)による平均値1kWあたり41万円より算出

K区補助金

約35万円

設置費用ーK区補助金

約145万円

設置後の電気代

8,500円/月(-6,500円/月)

設置後の売電収入

9,500円/月

設置後の電気代と売電収入を見てみてください。電気代のマイナス分と売電収入分で、設置前より月々16,000円も“得”していることになります。年間で考えると、192,000円。

初期費用としてかかった1,450,000÷192,000=7.5

およそ8年で償却でき、それ以降は家庭への収入としてみることができるようになるわけです。

補助金が出なかった場合でも、1,800,000÷192,000=9.3です。

つまり約10年で償却できます。補助金が出るにせよ出ないにせよ平均的な償却期間はおおむね10年くらいといえます。

今回のシミュレーションから分かることは、補助金の有無に関係なく太陽光発電の元がとれるということと、その期間が約10念という事です。従って、収支バランスを保つことができれば、固定買取価格の期限となる年までには元がとれると考える事ができます。

そうすれば、11年目からは元がとれているので、太陽光発電の売電収入の維持費用を除いた分全てが収入になります。これは、比較的メリットがあるといえますね。

注意
シュミレーションは単一メーカーではなく複数のメーカーで行ってください。

太陽光発電で元がとれるが注意点もある

太陽光発電を導入して、その設置費用などを10年ほどで償還する、つまり元がとれる可能性はあります。しかし、太陽光発電設置後のメンテナンス費用を忘れていると、思わぬ損失を招くことがあります。

太陽子発電で元がとれるが維持費用についても考える必要がある

インターネットや折り込みチラシなどに掲載されている多くの試算ではメンテナンスや故障した場合の修理の費用は入っていません。

例えばパワーコンディショナの寿命は10~15年ほどであり、取り替えにかかる費用は20~40万円程度です。

設置して3年おきに1回2万程度の小メンテナンスを実施し、10年目にパワーコンディショナが故障したと考えると初期費用にあと30万程度をプラスして考えておかなければなりません。そうすると償却にかかる期間はもう少し長くなることになります。

2018年時点でも太陽光発電の元がとれるといえる

現在太陽光発電に限らず、風力やバイオマスといった再生可能エネルギーを利用しようとする考えは、日本のエネルギー事情を考えると、今後消えることはまずないと考えられます。

その流れの中で現在実施されている制度よりも電力の買い取り価格が高くなり、自治体の援助額が増え、さらに「税金対策が施されるといったような厚待遇な制度が施行されれば、さらに元がとれる期間は短くなります。

また、そのような優遇措置が今後少ない場合でも、太陽光発電で発電した電力の自家消費や、毎月の電気代を抑える工夫などで、元がとれるようにすることは可能です。

あとは、あなたの決断次第です。

決断するにあたっての判断材料はいくらあっても損はしません。下記の一括見積りより、一度太陽光発電システムのシミュレーションにチャレンジしてみて下さい。