太陽光発電で貯めた電気は売るより使う(自家消費型)が得になる

近年太陽光発電に関する考え方が変わってきています。その内容というのは、売電をメインにした運用から自家消費型に切り替えた方がいいということです。太陽光発電の導入を検討している方にとっては、驚く内容と感じるでしょう。

また、太陽光発電の自家消費といってもどのようなメリットがあるのか、そして具体的な運用方法かイメージしにくい部分でもあります。そもそも、なぜ太陽光発電の売電から自家消費型にシフトした方がいいのか分からないですよね。

そこで今回は、太陽光発電の売電の仕組みと課題とされてるもの、自家消費型の概要や特徴となぜ得するのか詳しく解説していきます。

これから太陽光発電を導入する方にとって、収支バランスや運用方法の方針は非常に重要なポイントですので、今回の記事を参考にして改めて検討してみてください。

太陽光発電の売電の仕組みとは

これから太陽光発電を導入する方にとって、太陽光発電の売電について良く分からない部分も多いですよね。そこで、まずは自家消費型太陽光発電について知る前に、現在主流とされている太陽光発電の売電の仕組みについて分かりやすく解説します。

太陽光発電は太陽電池で発電した電気を2つの方法にて使用する

太陽光発電とは、文字通り太陽光を電気に変換して使用する設備のことを指します。そして、太陽光発電設備で重要な働きをするのが、太陽光パネルです。こちらは、一般の方もよく知っていると思いますが、太陽光パネルには太陽電池という素子が組み込まれていて、その素子が太陽光を直流電力へ変換します。

ちなみに太陽電池には、シリコンなど半導体が組み込まれていまして、以下のような様々な材料を用いたタイプが開発及び販売されています。また、変換効率やどの程度熱を抑えられるかなど、太陽電池によって違いが有るのでこれから導入する方は確認してみるのがおすすめです。

・単結晶シリコン
・多結晶シリコン
・ヘテロ接合型
・CIS型
・CIGS型

そして、太陽電池によって生まれた直流電力は、パワーコンディショナと呼ばれる機器によって電子機器や電気機器で使用できる交流電力へ変換されます。ここで、太陽光発電で発電した電気を使用できるのですが、その送電先というのが自宅もしくは社内か、電力会社の2パターンに分かれています。

これが、売電と自家消費のどちらに用いるか変わるポイントです。太陽光発電を導入するにあたって特に大切なポイントですし基本なので、必ず覚えておきましょう。

太陽光発電で発電した電気を売電する際は電力会社へ送る

続いて、売電を選択した場合に、太陽光発電で発電した電気がどのように取り扱われるのか基本から解説します。太陽光発電で発電した電気を電力会社へ送電することを、一般的に売電と呼びます。

簡単に表しますと、電気を売るということです。更に詳しく説明しますと、例えば住宅用太陽光発電で発電した電気の中で、余った電気を電力会社へ送電する仕組みを逆潮流と呼び、反対に電力会社から家庭へ送電することを順潮流と呼びます。

次に売電した電気は収入になるのですが、売電価格は電力会社ごとに任意で定められているだけでなく、需給関係のバランスによっては売電できないタイミングもあります。

最近では2018年9月に起きた北海道の地震で、大規模停電が発生しましたがこの時に、大規模な停電となった原因が電力の需給バランスが崩れたことによるものでした。つまり、私たちが日々使っている電気は、電力の供給量と使用量が一致しているから安定して使用できるのです。

ですので、売電については自身が発電した電気を常に、大量に供給することはできない場合もあることを知っておくとよいでしょう。

太陽光発電の普及促進の一環として固定買取価格制度が発足

そして、売電価格は電力会社が定めると説明しましたが、それでは価格変動が大きいのではないかということから、太陽光発電の普及促進のために国が2012年から固定買取価格制度を始めました。

固定買取価格制度とは、再生可能エネルギーによって生まれた電気を電力会社へ売電する際に、国が定めた売電価格で買い取る制度です。つまり、太陽光発電で発電した電気も、電力会社は国が決めた売電価格で買い取らなければいけないということです。

また、固定買取価格制度のポイントとなるのが、毎年買取価格が見直されて新たに策定されるということです。これが後述でも紹介する売電の課題にも繋がっています。

続いて、太陽光発電の固定買取価格には、大きく分けて住宅用と産業用で買取方式や細かなルールが変わっています。住宅用とは、太陽光発電の出力が10kw未満の設備を指していまして、文字通り住宅の屋根に取り付けるタイプが10kw未満となります。

住宅用太陽光発電の買取方法は余剰買取といい、家庭内で使用した電気のうち余った電気のみを電力会社へ売電できるということです。また、固定買取期間は申請から10年間と定められており、2018年の固定買取価格は出力制御対応機器設置義務なしで26円/1kwh、出力制御対応機器設置義務ありで28円/1kwhとなっています。

産業用太陽光発電は、出力が10kW以上2,000kW未満の設備を指しており、野立てで架台に取り付ける大規模な太陽光発電設備ですと出力10kW以上2,000kW未満となります。こちらの買取方法は、全量買取と余剰買取どちらも可能となっています。つまり、発電した全ての電気を売電できるということです。2018年の固定買取価格は、18円/1kwhとなります。

また、産業用太陽光発電の中には、通称メガソーラーとよばれる更に大規模な発電設備を備えたタイプもあります。出力に換算しますと2000kw以上のもので、電力会社やその他企業が運用しているケースがほとんどです。こちらの買取価格は、入札制度をとっており太陽光発電事業者によって買取価格が変わっています。

太陽光発電の売電に関する課題点とは

太陽光発電の売電の基礎的な部分が理解できたら、現在起きている売電に関するある課題について知っておきましょう。この点を押さえることで、自家消費型に切り替えることが得になるという意味が分かります。

固定買取価格制度にて定められた売電価格が下落傾向である

結論から説明しますと、固定買取価格は2012年の発足以降年々下落しているため、太陽光発電の売電で収支バランスを保ったり、設備の資金回収が難しくなったりしています。

2012年の発足当時は、住宅用と産業用共に40円台で設定されていました。現在の約2倍に相当する売電価格ですので、導入すれば毎月の電気代を抑えられるだけでなく、収入も入ってくるという状況です。

なぜ、売電価格が下落しているかといいますと、1つは太陽光発電設備の生産及び販売コストが下がったことが挙げられています。生産コストが下がればその分売電価格も下がるのは当然ですので、見方を変えれば太陽光発電が新たなステージへ進んだとも考える事ができます。

そして、これが自家消費型へと繋がります。

太陽光発電の自家消費とは

続いて、今回のテーマでもある自家消費型について解説していきます。自家消費型と呼ぶと分かりにくいかと思いますが、自宅で太陽光発電の電気を消費することを指すので特に難しい内容ではありません。

ですので、誰でも導入できるスタイルですよ。

太陽光発電の自家消費とは自宅もしくは社内で電気を消費すること

前述でも触れましたが、太陽光発電の自家消費とは自宅もしくは社内など、発電した施設内で消費することを指しています。つまり、売電を行わないというスタイルです。

ただ、太陽光発電の自家消費型に切り替えるためには、既に取り付けた方も太陽光発電システムの工事が必要となります。なぜなら、既存の住宅用太陽光発電システムは逆潮流になるよう、予め設定されているので、余剰電力は勝手に売電してしまいます。これでは、自家消費型にならないので、パワーコンディショナの交換が必要となります。

また、産業用太陽光発電で全量買取にしている場合も同様です。

太陽光発電の自家消費は得になる

ここからは、自家消費型が優れている点を紹介します。自家消費と聞くと、売電収入がないので、あまりメリットを感じない方もいるかもしれませんが、確かに売電価格が30円台を超えていた時期は売電の方がメリットもありました。

しかし、買電価格と売電価格に差がなくなってきているので、自家消費の方が太陽光発電を効率よく運用できるといえるでしょう。

売電と比較して収支バランスがとりやすい

太陽光発電システムを導入する上で費用となるのは、太陽光発電の初期費用と太陽光発電の維持費用です。また、初期費用に関しては運用しながら資金回収する必要もあるので、通常は売電収入から補います。

しかし、売電価格が下落している現在では、初期費用回収期間が長くなりますし毎月の電気代を削減して浮いたお金を初期費用回収に充てた方が運用しやすいといえます。

また、自家消費に切り替えると、年間を通して毎月の電気代を抑えることができるメリットもあります。

住宅用太陽光発電の場合は電気代の削減につながる

自家消費型に切り替えることで、住宅用太陽光発電では電気代の削減に効果があります。売電価格の下落によって毎月の収支バランスがとりにくくなっている状況ですので、買電を少しでも減らして支出を抑える方が家計負担も減るでしょう。

また、蓄電池との併用を行えば、日中貯めた電気を夜間に使用して更に電気代の削減が可能となります。最近では、蓄電池の性能も上がっているので、自家消費のメリットも増えています。

蓄電池については以下の記事で解説しています。
太陽光発電保有者に蓄電池をすすめる理由とメリット・デメリット

産業用太陽光発電では最大デマンドを抑える効果がある

産業用太陽光発電の場合は、住宅用と事情が違います。産業用太陽光発電の電気代の策定方法は、年間の使用量のうち最も買電の多い所を基準にします。ですので、何も工夫をしない場合、電気代が最も高い所を基準となり負担も大きくなっています。

売電価格が高かった時期ならば、高い電気代を補う収入を確保できましたが、売電価格が下落していくと維持費用と初期費用回収に充てただけで、電気代のカバーまで手が回らないというケースもあります。

そこで、太陽光発電を自家消費に切り替えた場合、買電を抑えることができるので基準となる電気代も抑えることが可能となります。

また、設定された基準を超える電気使用量が発生すると超過分として、追加で電気代を支払うことになりますが自家消費で抑える事ができれば、こちらの支出もカットできる大きなメリットがあります。

ちなみにピーク時の電気使用量を基準にする、電気代策定方法を最大デマンドと呼びます。

これから太陽光発電を導入する方は自家消費を軸にするのがおすすめ

太陽光発電を自家消費型に切り替えるということについて、これから導入を検討している方の中には、あまりメリットを感じないかもしれません。

しかし売電価格の下落という、オーナーにとって痛手となる傾向が続いている現状がありますので、売電中心の運用方法をから脱却することも考える必要があります。

自家消費型は、単純に太陽光発電単体の運用だけでなくオール電化や、HEMSといった新しい省エネシステムにも応用できる、次世代型の運用方式とも考えることができます。売電価格の下落を目にして、太陽光発電の導入をためらっている方もいるかもしれませんが、売電価格の下落は太陽光発電設備の生産コストの下落と、普及促進とも関係があります。

つまり、太陽光発電システム自体が次のステップへ、変わりつつあるという事で、まだまだ発展が期待されています。

太陽光発電の導入を検討している方、今売電中心の運用をしている方はこの機会に自家消費型のシステムにしてみませんか。