太陽光発電の導入を考えているけれど、損をしてしまうのではないかと二の足を踏んでいるという方、意外に多いのではないでしょうか。今回は、そんな方のために、どんな場合に損をしてしまうのか?どうしたら損をしないで太陽光発電が運営できるのか?わかりやすく解説してみようと思います。

どんな場合に多い?太陽光発電設置後に損する人

業者に全て任せっきりにしていませんか?

高額な見積もりを出す業者もいるので注意)

太陽光発電の設置や運営をすべて業者に任せていませんか?特にソーラーパネルを屋根などに設置する家庭用太陽光発電の場合には、数社の施工業者に見積もりを出してコストの比較を行うことが大切です。

また業者を選択する際にはホームページや口コミサイトなどを見て、評判などを調べてから依頼するといった対策も必要です。一つの業者だけを全面的に信用してすべて任せるようなことがないように注意してください。

運営に関してもすべて業者に任せるのではなくて、落ち葉が太陽光発電システムに溜まっていたりしたら、自信で掃除するくらいの管理能力が必要です。すべての管理を施工業者に任せていたのでは、コストがかさみ、売電額よりも管理費用が上回って損をすることになりかねません。

太陽光発電で光熱費を節約しようと思っていませんか

家の電気を売るのはあくまでおまけで電気を売るのがそもそもの目的

電力会社から購入する電気の価格よりも、屋根などに取り付けた太陽光発電システムで発電して売電する価格の方が高く設定されています。ですから、10kW以下の場合では、できるだけ家庭内で使用する電気を節約して、余った電気を電力会社に販売した方がお得です。

ちなみに、電力会社から購入する電気料金は1kWあたり約18円~29円ほどとなっていますが、逆に販売する価格は1kWあたり約30円~33円と、大きな開きがあります。しかも電気料金は需要の多い昼間の方が割高になっているので、自宅の太陽光発電で発電した電気は販売して、夜に安くなった電気を購入する方がより経済的です。

メンテナンスの条件や保証期間などをちゃんと確かめていますか?

メンテナンスの条件や保証期間の確認は業者との契約時にしっかり確認しておくことが大切です。ほとんどの太陽光発電メーカーで10年から15年の周辺機器保証が付いています。しかしこの保証には自然災害での発生した被害は含まれていないので、台風などで壊れた場合は保証されません。

台風や地震による自然災害の場合には、自然災害補償が付いているメーカーに依頼する必要があります。現在自然災害補償が付いているメーカーには、サンテックとソーラーフロンティア、京セラなどがあります。

また、定期的なメンテナンスなども有償になっている業者がほとんどです。ただし、太陽光発電システムの場合構造がシンプルなため、それほどメンテナンスを行う必要はありません。そのため、有償のメーカーが多いのですが、中にはメンテナンス費用を稼ぐために実際には必要のないメンテナンスを行う業者もあるので、契約時にしっかり確認をしておく必要があります。

ソーラーパネルの性質を調べて安く買う努力をしていますか?

ソーラーパネルの開発は日進月歩で進化しています。この10年間でコストは半額以下になっており、また性能も急速に向上しています。ソーラーパネルといっても、ヘテロ接合(HIT)や多結晶、単結晶、CIS/CIGS、アモルファスなどさまざまな種類があります。

また、対応年数などもそれぞれ大幅に異なっており、例えばヘテロ接合(HIT)の場合では、維持できる発電量が5年後:98%、10年後:95.6%、20年後:90.8%と推移するのに対して、アモルファスの場合の維持できる発電量は、5年後:94.3%、10年後:87.6%、20年後:75.7%と両者には大きなひらきがあります。

コストのかからないソーラーパネルを選ぶことも大切ですが、年数を経るごとに落ちてくる発電量の推移にも注意する必要があります。初期投資のコストと、電力の固定買い取り期間(家庭用では10年、業務用で20年)内での発電量の推移などを推定して、バランスの良いソーラーパネルを選ぶ必要があります。

太陽光発電を導入する前にシミュレーションを行いましょう

太陽光発電を導入した後に損をするパターンについて述べてきましたが、このような事態を予防するためには、各社メーカーなどが行っているシミュレーションを行うことが有効です。シミュレーションを行えば、毎月の発電量や売電収入の額、初期投資額を返済し終わる期間などが詳しくわかります。

太陽光発電は、シンプルな構造なので自然災害以外で故障することあまりありません。また、故障した場合でも、メーカーの保証が付いていることがほとんどなので、保証期間や保証される範囲(システム全体またはソーラーパネルのみ)、自然災害補償が付いているかどうか、またその期間などを詳しく調べて確認しておくことが大切です。メンテナンス内容についても確認しておきましょう。