太陽光発電システムの導入は「高い」買い物ですよね。

といっても、マンションや一戸建てなど不動産ほど高くはありません。また新車と比べても、現在では太陽光発電システムのほうが安い事例が増えています。

イメージとしては、最新モデルの軽自動車を新車で購入するくらいの相場と考えてみてください。とはいえ、100万円を超える買い物になりますから、決して安いものではありません。

お客様が「高い」というのもごもっともです。

しかし、ここには一つのカラクリがあります。太陽光発電システムは“買いっぱなしではない”のです。そこで今回は、2018年~2019年にかけて太陽光発電を設置するのは得か損か、太陽光発電のメリットやデメリットなどについて解説していきます。

太陽光発電システムは、売電型から自家消費型へとシフトしてきています。この機会に太陽光発電システムのメリットやデメリットを知っておきましょう

↓太陽光発電のメリットとデメリットを早く見たい方はこちらからどうぞ

2018年〜2019年の太陽光発電の設置は損か得か

太陽光発電システムは、最初の購入設置費用こそ「高い」のですが、その後に発電した電気を電力会社に売ることで、収入を得られるというメリットがあります。

これを“売電収入”と呼びます。

売電収入のお蔭で、今では多くのお客様は8年程で、最初の購入設置費用を取り戻すことができると言われています。

しかし、近年では売電価格の下落傾向によって購入設置費用の回収や、収支バランスの調整が難しい現状があります。

太陽光発電システムで得するためには自家消費型という考え方があります

ある機関の計算では、平均的な4人家族の場合、太陽光発電システムを設置することで、月に15,000円程度の設置メリットが出る試算結果もあります。

太陽光発電システム設置費用が130万円だとして

130万円÷15,000円=86(ヶ月)
86÷12=7.1(年)

この計算では、7年1か月ほどで費用を償還できる計算になります。しかし、2018年時点では住宅用、産業用共に固定買取価格が下落しており、買電価格と変わらない価格まで推移しています。

そこで、最近では売電収入に頼った運用ではなく、自家消費型による太陽光発電システムに切り替えることで、買電量を減らし電気代や光熱費を削減する方法に注目が集まっています。

太陽光発電システムの売電収入だけでは損する可能性があります

固定買取価格はFIT制度とも呼ばれていますが、この制度によって太陽光発電を含む再生可能エネルギーの買取価格が一定期間固定されます。

また、毎年固定買取価格の設定は変動しており、太陽光発電を導入した年によって売電価格の設定が変わります。

太陽光発電システムで売電収入を得ようとすると、損する可能性がある理由には固定買取価格制度が大きく関わっています。2012年より施工された固定買取価格制度ですが、導入年の産業用太陽光発電の売電価格は、40円/1kwhと高い水準でした。

しかし、2013年から36円・32円・29円・24円・21円・18円と下落し続けています。

住宅用太陽光発電の売電価格についても、同様の相場まで下落しています。この状態ですと、導入年が2018年や2019年と後発組になればなるほど、売電収入が少なくなる設定で固定されてしまいます。

それだけでなく、電気代の基本料金には再生可能エネルギーの普及促進のための料金も含まれており、経産省の試算では2030年頃まで上昇する予測がなされています。

つまり、2018年から太陽光発電を導入しても売電収入が少ないだけでなく、電気料金に含まれている再エネ賦課金が上昇し続けていることによって、売電収入のみに頼ってしまうと損する可能性があるということです。

ですので冒頭でも触れたように、自家消費型の太陽光発電システムで得することができるという点に注目が集まっています。

また、自家消費型で運用するのでしたら、2018年の設置でも得する可能性があります。

2018年はまだ100万円で太陽光を設置できる年

太陽光発電の売電価格は年々下がっています。

しかし、それと同時に設置価格も6年前と比べると2分の1まで下がっています。

6年前と比べてパネルの性能があがっているにも関わらず価格は半額だということは、売電価格が下がった今でも6年前と比べても投資回収期間は変わらないということになります。

また、売電する場合は補助金が適用されませんが、自家消費であれば補助金が活用できます。

つまり、自家消費で太陽光発電を運用すれば、補助金が受けられるため、初期費用(設計費、設備費、工事費)を大幅に削減できるのです。

どちらにせよ、2019年4月にはさらに売電価格が下がるので、売電か家庭でのみ消費を検討しているのであれば2019年3月までには設置したほうがお得でしょう。

詳しい情報を知りたい方は下記ページをご覧ください。

無料で読める

太陽光発電のデメリット

自家消費型の太陽光発電システムについて知る前に、太陽光発電システムが持つデメリットについて理解しておく必要があります。太陽光発電システムは、環境に良く光熱費の削減に繋がるなど、良い点が多いですが課題も残されています。

現状考えられうるデメリットを把握することで、それらの対策も構築しつつ太陽光発電で得するための土台を作りましょう。

  1. 発電量は日射量に左右される
  2. 設置後の影の影響で発電量が減る
  3. 発電量が不安定
  4. パワーコンディショナなどの電気機器の交換がある
  5. 初期費用(設置価格)が高い
  6. メンテナンス費用が発生する(保証期間内は無料)
  7. 台風や竜巻、火災などで壊れる恐れがある
  8. 積雪による発電量が減る
  9. 雨漏りのリスクがある
  10. 売電価格が年々下がっている

1.発電量は日射量に左右される

太陽光発電とは、太陽光によって電気を起こすものですから、まず太陽光の日射量が最も重要な要素になります。

たとえば、夏の北極圏では一日中陽が沈まないと言われていますから、太陽光発電には最も適した環境と言えるかもしれません。

しかし、北極圏では冬になると一日中夜が続くそうですから、年間を通してみるとあまり変わらないと言えるでしょう。

それどころか、緯度の高い北極圏は、赤道付近に比べて日射量が少なくなりますから、実際にはあまり効率のよくない地域になります。赤道に近く、年間を通して気温の高い地域は、それだけ太陽からの日射量が多く、発電量も多くなると言えます。

ですから、太陽光発電は年間通して一定量の発電は期待できないということが挙げられます。

日射量の解決策

太陽光発電は日射量で発電量が左右されますが、太陽がある限りエネルギーは無限に生み出されます。
また、年間を通して大きな天候不順に見舞われない限り、日射量による被害を受けることはありません。
さらに、日射量の不安定性を解決するためには、蓄電装置の導入など対策を立てることが可能です。

日照時間が発電量を左右する

2.設置後の影の影響がある

住宅の屋根に設置した太陽光パネルが、木陰や木の葉によって影がかかってしまうことによって発電量が減るケースもあります。

また、晴天が少なくなりますと、日照時間も減るので年間の発電量が少なくなり売電収入も減少します。

こうなってしまうと、予想していた発電量を得ることは難しくなりますし、導入費用の回収も思ったようにできなくなってしまいます。

太陽光発電は長い間設置しておくものですので、設置後の環境変化も考えなければいけません。

導入費用の回収まで約10年と言われています。年間の気候や日照時間の確認は勿論ですが、ごみや木の葉によって太陽光パネルに影ができないよう、こまめな掃除も大切です。

日陰の解決策

太陽光パネル(太陽電池モジュール)は、直列でつながっている。1枚のモジュールに影ができて発電量が落ちると、それは他のモジュールにも影響を与え、全体の発電量が低下してしまいます。

それを回避するため、最近のモジュールには「バイパスダイオード」という素子が組み込まれています。

その効果とは一部で発電量が落ちても、その回路を避けて電流が流れるようにしたもの。とはいえ、明らかに発電を阻害する影は、取り除くほうがよいでしょう。

また、烏のフンや落ち葉などが長期間同じ場所で遮光していると、やがてその部分が発熱し破損する場合もあるので気をつけましょう。

日陰と発電量の関係

3.発電量が不安定

太陽光発電は、前述でも解説したように太陽の光を利用するシステムですので、自然環境に左右されやすいというデメリットもあります。

太陽が出ていない夕方や夜間はもちろん、曇りの日や雨の日などその時の天候によって発電量が低下することから、安定した電力の供給が見込めない可能性があります。

一般的には、見積り時に発電量等の説明を受けますが、太陽光発電システムは一軒一軒のオーダーメイドになるため、各ユーザーの家に設置した場合に「儲かる・得する」かどうかは、専門業者等を利用してシミュレーションをしてみないとわかりません。

とはいえ、実際に業者を呼んでシミュレーションをしてもらうのは気が引けるという方も少なくないでしょう。

そういう方は一括見積もりサイトで設置費用を見積もってもらうついでに「何年で元が取れるのか」などと入力し見積もりしてみましょう。

見積もりをさらに安くする方法

見積もりで100万円も安くなる

見積もりを依頼されてもしつこい営業電話やDMはありませんが、料金や提案内容に満足いただけない場合はきっちり断ってください。

4.パワーコンディショナなどの電気機器の交換

導入後のメンテナンスがほとんど必要ない(実際にはありますが、後ほど詳しく説明しています。)とはいえ、太陽電池が発電した直流電力を交流電力に変える、パワーコンディショナといった周辺機器や部品の交換が必要となるケースがあります。

当然、これらの部品交換にかかる費用は発生しますので、想定外の出費に驚くことのないよう、見積り時に交換が必要となる機器や部品、交換費用などについて調べておくと安心です。

また、太陽光発電設置前に、周辺機器の交換や修理も想定しておいて、その分の資金も貯めておくとよいでしょう。

想定外の出費の解決法

太陽光発電のメリットは自家消費と売電ですが、近年では売電価格の下落によって導入年が2018年など後発になるほど売電収入も減少傾向です。

ただ、自家消費もしつつ売電収入も組み合わせることで、支出を抑えるだけでなく余剰買取によって想定外の出費分の貯金を考えておくのもおすすめです。

また、他にも自家消費にシフトすることで、光熱費を抑えてその分の支出を修理代や部品交換代に回すように考えてるのもいいですよ。

5.初期費用(設置価格)が高い

冒頭でも説明しましたが、太陽光発電は高い買い物です。しかし、これでも初期費用は10年前と比べて3分の1ほどに下がっています。

ちなみに、太陽光発電の設置費用はいくらなのかといいますと、地方自治体の補助金や設置するパネルの価格、枚数にもよってきますが、おおむね100〜200万円が平均価格となっています。

売電価格の下落によって、単純に売電収入で初期費用の回収は難しい側面がありますが、自家消費型にシフトすることによって、支出を抑えて結果的に初期費用の回収が可能になります。

太陽光発電の設置にかかる初期費用

6.メンテナンス費用が発生する(保証期間内は無料)

太陽光発電システムの保証期間は基本的に10年です。保証期間内であれば無料ですが10年を過ぎると有料で15年~20年に延長できるメーカーがほとんどです。

太陽光発電のメンテナンスは、他の発電設備と比較してほとんど必要ないのですが、配線の被覆が破れることや、周辺機器が濡れて故障など一部に問題が生じただけでシステム全体が不調になることがあります。

10年を過ぎたからといってメンテナンスの延長をしないという判断はできるだけ避けたほうが良いでしょう。メンテナンス費用や有料の保証は出し惜しみせず、必要な支出と考えておくことが太陽光発電システムを長持ちさせるポイントです。

太陽光発電のメンテナンス費用

7.台風や地震、火災などで壊れる恐れがある

近年では豪雨災害や台風の直撃など、自然災害の影響が大きくなっています。そして、太陽光発電についても、台風や竜巻・豪雨や地震などの影響を受けて故障してしまう場合があります。

まず、太陽光パネルは建築基準法により、地上15mで秒速60mの風圧に耐えられるよう設計されています。

気象庁では「非常に強い」台風を秒速43.7〜54mと定義していますが、それに持ちこたえられる強度といえます。つまり業者の施工が悪くない限り、激甚災害級でなければ壊れないように設計されています。

しかし、斜面では想像以上に風荷重が増すので、周囲で立て看板が飛んだり屋根瓦が落ちたりする恐れがある環境では、設置を断念したほうがよい場合もあります。

また、2018年に発生した台風では、最大瞬間風速が60mを超える記録も出ており太陽光パネルや周辺機器が吹き飛ばされる被害もありました。

台風や地震などの災害で壊れるリスクの解決法

台風や地震で壊れるのはまれと考えられていましたが、前述でも触れたように勢力が弱まわらずに台風が上陸しますし、ゲリラ豪雨など想定外と言われる大規模災害により、太陽光発電システムが全て壊れるケースも考えられます。

太陽光発電の無料保証は、多くのメーカーで10年です。それ以降は有償になってしまうため、リスクを回避するために高いお金を払い有料の保証に入るか安く済ませるかはアナタ次第になりますが、どっちが良い?と聞かれれば私は保証に入ることを勧めます。なぜなら保証に入っても採算は十分にとれますし、壊れた設備の廃棄や解体費用と新規購入によって赤字になる可能性があるからです。

8.雨漏りのリスク

一般家屋の屋根は防水シート、ビルには防水ピッチなどの防水処理により、雨漏りを防ぐ仕組みになっていますが、太陽光発電設置の際に、釘や工具などで誤って屋根などを破るケースも散見されるようです。

雨漏りは、すぐに発見できるように思われがちですが、しばらく発見されず、屋根下や屋内を伝って予想もしないところから出水し、気がつく場合があります。

発見が遅れるとそれだけ被害が大きくなってしまいます。

雨漏りを防ぐ解決策

雨漏りのケースは単に工事の際、保険加入している施工業者を選定することが賢明でしょう。

工事業者も雨漏りするように意図して工事を行っているわけではないので、仮に雨漏りが発覚した場合は責任をもって施工業者に修理してもらうことが必要です。

雨漏りになる原因とメーカー保証・防止策

9.積雪による発電は0

モジュールに積雪した場合、残念ながら発電は0になります。これはデメリットですが、雪がやんだら取り除くようにすれば発電は可能です。

強度面ではおよそ50cmの積雪には耐えられます。それ以上に積もる地域では、裏面に補強材を入れたり、設置の傾斜角度を強めたりといった対策をとることになるので大きなデメリットにはなりません。

また、火山灰も発電量を損ないますが、掃除をすれば回復します。

さらに、モジュールには、厚さ3mの強化ガラスが使われているので、雹(ひょう)などでで傷つく心配もありません。

モジュールは外部と絶縁されているため、特に雷が落ちやすいことはありませんが、雷の特に多い地方では、避雷針を設置することで対策を取る場合があります。

太陽光発電のメリット

太陽光発電の大きなメリットといえば「自家消費による家庭の光熱費を削減できる」点と、「売電収入」の2つがメリットとも言えます。売電価格は下落していますが、自家消費との組み合わせで、場合によっては収入を継続的に得られる可能性もあります。

また2つのメリット外に特に「これは良い」、という太陽光発電のメリットを集めてみました。

  1. 光熱費を削減できるから家庭の電気料金が安くなる
  2. 余った電気は売電(電気を売ってお金に変える)できる
  3. 性能向上で太陽電池が安価になってる
  4. 災害時や台風時の停電などでも使える
  5. 経年劣化が緩やかなので寿命が長く故障しない
  6. 設置場所を選ばない
  7. 補助金制度がある
  8. 曇りや雨の日でも発電する
  9. 蓄電池をつければメリットも大きくなる

詳しく説明していきます。

1.光熱費を削減できる

上記でも軽く触れましたが、太陽光発電を設置し発電することで、家庭の電気をまかなうことができます。

2018年現在電力自由化で各電力会社が電気料金の値上げを行っていますが、太陽光発電で発電した電気を使うことによって、夏のエアコン、冬のヒーターなど需要のある時期には削減できます。

更に、自家消費型の太陽光発電システムにも注目が集まっており、こちらの方法を活用することによって光熱費を抑えるこが可能ですし、法人の場合はデマンドと呼ばれる電気代を決める際の基準価格を抑えられます。

2.売電(電気を売ってお金に変える)できる

メリットの一つとして「電気料金を削減できる」ことを説明しましたが、太陽光発電で発電した電力は家庭で使用されますが、使用されずに余った電力は各電力会社に売電することができます。

ちなみに、自家消費型にしたい場合は、逆潮流といって電力会社へ送電せずに家庭内で全て消費することもできます。

売電価格は年々下がっていることはデメリットですが、一度価格を決めてしまうと10年間その価格で売電することができます。

つまり、下落傾向である2018年時点において、売電収入も得たいのであれば、早めの設置がおすすめといえます。

余剰売電(余剰電力買取)の仕組み

3.性能向上で太陽電池が安価になってる

住宅用太陽光発電システムの価格は決して安い物ではありません。ただ、その普及とともに確実に安価になっているのは間違いありません。

太陽光発電システムは、大きく2つの部分に分けられます。太陽光を受けて発電をする「太陽電池」と、作った電気を直流から交流に変換するためのパワーコンディショナなどの周辺機器です。

太陽電池の価格は10年前と比べると7割を切り、周辺機器はおよそ半額になろうとしています。太陽電池については発電効率の高性能化によって発電量が増えているので、さらに実質的な価格ダウンをもたらしています。

付ける?付けない?太陽光発電の費用対効果

住宅用太陽光発電システムの価格推移

つまり企業努力で、単一面積当たりの発電量が増えているのです。

真の価格は、設置後の発電量と、余剰電力の売電効果とのバランスで決まります。太陽光発電システムは表示価格以上に安くなったといえます。

4.地震時や台風時の停電などでも使えます

2011年の震災以降、災害時の電力確保が大きな話題となりました。これをきっかけに太陽光発電を導入する家庭が急増したことも事実。

太陽光発電は停電などで電力が供給されなくなった際、自立運転に切り替えることで、生活に必要な電化製品の電力をまかなうことができます。

そのため、停電しても明かりを灯すことができるだけでなく、テレビや冷蔵庫など生活や情報収集に必要な家電を連続使用できるのです。

他にも、体や食品を温める電気ポットなどの使用も可能なので、季節ごとの対応もしやすくなります。

勿論携帯電話など小型電子機器の充電もできるので、大切な人の安否確認も取りやすくなりますよね。

このように、いざというときに太陽光発電で電力が維持できることは大きなメリットとなります。

災害時に役立つ太陽光発電のメリット

5.寿命が長く故障しない

モジュールの価格は高いため、傷んだり機能が低下したりすれば、修理代や交換費用が高くついてしまうと心配になってしまいがちですが、実際はモジュールの品質低下はほとんどなく、太陽光パネルの傷みや故障もほとんどありません。

故障があるとすれば、周辺機器や架台なので、比較的長寿命といえます。

システム故障の内訳

少ないパネルの故障の中で、4割くらいを占めるのが表面ガラスです。烏のフンが落ちて長い間そのままになり、太陽電池が傷むホットスポット現象もこれに当たります。

屋根は目につきにくいところなので、日ごろから発電量に関心を持つようにし、出力に不自然さや違和感を覚えたら、すぐに販売会社に相談します。

また、住宅の屋根に設置している場合ですと、自力で掃除や確認を行うことは危険ですので、必ず業者に掃除や点検をお願いしましょう。

チェックポイント

発電量のチェックや点検を実施しないと、ソーラー・パネルにも故障や不具合の可能性の発見が遅れ大損をしてしまうだけでなく、ショートなどによって火事などの危険性もあります。

ある会社に統計のよると、故障確率は2割強となっています。ですのでしっかりと点検と清掃を行うことを心がけましょう。

太陽光発電(ソーラーパネル)の寿命

6.設置場所を選ばない

太陽光パネルは、CO2や騒音を出しません。そのため、日射量さえ確保できれば原則どんな場所でも設置OK。

場所の広さや環境に合わせてシステム構成ができるので、とても効率的なのです。

耐用年数は平均20年以上と言われていて長寿命、そのうえ故障しにくくメンテナンスも簡単です。

太陽光パネルを設置できる最適な屋根とは

7.補助金制度がある

以前だと国からの補助金に加え県からの補助金のダブルで初期費用を安く抑えることができましたが、残念ながら2014年4月に国からの補助金は終了してしまいました。

しかし、県からの補助金は未だ申し込みが可能で、さらには蓄電池、燃料電池(エネファーム)に対する助成金制度もあるので太陽光発電の補助金と合わせて使えばさらに初期費用を安く抑えることが可能です。

さらに、自家消費型の太陽光発電システムに切り替えることで、補助金をもらうことができます。

8.曇りや雨の日でも発電する

太陽光発電は、夜間は発電しませんが、日中であれば、曇りや雨でも発電します。

太陽光発電のデメリットでもお伝えしました、発電量は日射量に左右され快晴時に比べれば少ないのですが、0にならないケースがほとんどです。

曇天や雨天でも、散乱日射が太陽光パネルに届いているので、まっ暗にならない限り、発電します。

下記の日照時間の凹凸に比べて、右側の日射量の差の方が滑らかです。

これは散乱日射の効果。
日照時間が短くても散乱日射は0ではないので、日射量が大きく減少するわけではありません。

沖縄と北海道!太陽発電を設置するならだおっち?

9.蓄電池をつければメリットも大きくなる

太陽光発電の普及が進むほど、より売電価格は下落していくでしょう。これは年度別の売電価格をみえればわかると思いますが、そのとき活躍するのが蓄電池です。

昼間発電した余剰電力を貯めておき、夜間に使う。

また、発電分を自宅で使い切るにはオール電化がいいでしょう。ガソリンを使わない電気自動車とも相性が良いです。

昼間の電気料金を高く設定して、夜間を安く設定するオール電化用の電気料金の〃お得″メニューも現れています。

昼間は太陽光発電で作った電気と蓄電池に貯めた電気を使い、電力会社の高い電気は買わない。夜間は蓄電池の電気を中心に、安い電力会社の電気を補助的に使う。掃除洗濯も安い午前、時までにすませれば、大変お得というわけです。

蓄電池を設置するメリットとデメリット

2018年太陽光発電は設置した方がいいの?

「設置したほうがいいのか?」「設置しないほうがいいのか?」の答えを言うと

運用方法によっては設置したほうが良いです。

なぜなら、太陽光発電システムの価格は下がり続けていますが、同時に売電価格も毎年安くなってきているからです。

以下の資料をご覧下さい。

年度ごとの売電価格の変化
2014年37円
2015年33円〜35円
2016年31~33円
2017年28~30円
2018年26~28円
2019年24~26円

売電価格は下がってきてますね。

これでは、電気を売っても対した金額にはなりません。

細かく見てみましょう。

住宅用太陽光(10kW未満)
  平成28年平成29年平成30年平成31年
買取価格出力制御対応機器
設置義務なし
31円
kWh
28円
kWh
26円
kWh
24円
kWh
出力制御対応機器
設置義務あり
33円
kWh
30円
kWh
28円
kWh
26円
kWh
買取期間10年間10年間10年間10年間
産業用太陽光発電(10kW以上)
 平成27年平成28年平成29年平成30年平成31年
買取価格(税抜)27円
kWh
24円
kWh
21円
kWh
18円
kWh
未定
買取期間20年間20年間20年間20年間 

売電価格が下がっているのにどうして設置した方が得なの?

それは、自家消費型の太陽光発電システムという運用方法があるからです。

太陽光発電システムを自家消費型へシフトすることでお得になる

ついて説明しましたが、これらの現状を考えますと売電収入のみの運用では以下のようなデメリットが考えられます。

  • 初期費用回収の期間が伸びる
  • 売電収入よりも支出が上回る

対して、自家消費型の太陽光発電システムでは、住宅用と産業用共にメリットとなる部分が存在します。

住宅用の場合は、まず1ヶ月の電気代を節約することができます。当たり前ですが、買電による支出を太陽光発電によって発電した電気を使用することで、削減することができます。

産業用つまり法人が太陽光発電システムを導入している場合、最大デマンドと呼ばれる仕組みによって電気料金を設定します。

簡単に説明しますと、年間で最も電気使用量の高い時期を基準として、電気料金が設定されます。自家消費型に切り替えれば、最大デマンドを抑えることができますし、最大デマンドを超える電気使用量の追加電気料金も防ぐことができます。

自家消費型でお得に運用するためには周辺機器についても気を付けること

自家消費型の太陽光発電システムがお得な理由と、固定買取価格制度に頼らずに効率的な運用を行うことができるメリットは理解できたでしょう。

ただし、自家消費多型へ切り替える際には、蓄電設備と逆潮流しないシステムを設置することが必要となります。

自家消費型の太陽光発電システムにするということは、買電量を減らすことで電気代を抑えます。ということは、夜間の発電しない時間帯や消費電力の多い時間帯の電気の使い方について考えなければいけません。

その解決策の1つとして、蓄電設備の導入が注目されています。蓄電設備を導入することによって、日中に発電した電気を夜間に回ることができますし、電気使用量の多い時間帯に貯めた電気を使うことができます。

次に逆潮流についてですが、太陽光発電システムには逆潮流と呼ばれるシステムが搭載されています。住宅用の場合、発電した上で余剰電力がありますと、電力会社へ自動で売電されます。従来の運用方法であれば問題ありませんが、自家消費型に切り替える場合は安定した運用が見込めません。

そこで、最近では各メーカーが逆潮流しないよう、出力制御を行うパワーコンディショナを販売し始めました。つまり、常に自家消費できるように制御してくれる、機器を導入することで効率的な運用が可能となります。

営業電話もなく最大5社から見積もりがもらえる

見積もりを依頼されてもしつこい営業電話やDMはありませんが、料金や提案内容に満足いただけない場合はきっちり断ってください。

売電中止の地域もあるので自家消費型の太陽光発電システムがおすすめ

一部地域で「再生可能エネルギー(太陽光発電)」の買取中断がなされまし

  • 50kW以上を中断対象とする電力会社:東北電力
  • 10kW以上を中断対象とする電力会社:北海道電力、関西電力、四国電力、九州電力
  • 全てを中断対象とする電力会社:沖縄電力
  • 中断していない電力会社:東京電力、中部電力、北陸電力

そもそも買い取り中断とは、買い取り中断がなされる前から売電を行なっていた人が対象ではなく、これから始める人の契約見送りを示唆しています。
(一度申し込まれた売電取引は契約期間上設備に不備がない限り売買をする義務が電力会社側にあるため。)

しかし、買い取り中断を発表した5社は10kW以上の大型の太陽光発電での売電なので、一般家庭ではそれほど気にしなくていいと思います。

売電する側の問題点

初期費用が何年で回収できるかなどある程度採算を持って市場参入しているため、売電できるかわからないという状況は消費者に不安感を与えます。

また企業が10kW以上の太陽光発電システムを導入してしまってから売電できない状況は大きな損失を被り、経営が困難になる可能性があります。

つまり、収益回収の目途が不明瞭になってしまうことが大きな問題と言えるでしょう。

ですので、自家消費による電気料金の削減と、それによる余った資産で初期費用の回収を目指すのがおすすめです。

電力会社側の問題点

電力会社は消費者によって使われる電力量と生産する電力量が同じになるように調整して運営しています。(=同時同量)しかし、太陽光発電の発電量は季節や天候によって変化してしまうため、太陽光発電の電力を扱うと同時同量が満たされなくなり電力の安定的な供給を達成されなくなってしまう可能性がある。

そのため売電価格は同時同量が調節しやすい、出力制御対応機器が付いてるほうが高くなります。

売電中止で損してしまう人は?

結論として、売電中止により損をしてしまう人は以下のようになっています。

  • 該当する地域で産業用(10kw以上)の太陽光発電を始めようとした人。
  • 自宅に大規模な太陽光発電システムを新築などで契約した人。

また、固定買取価格制度で定めている、売電価格の下落によって更に売電収入のメリットが減ってしまうので、自家消費など新たな運用方法を考えましょう。

太陽光発電の設置価格の目安とポイント

設置費用はケースバイケース

一番気になる設置費用ですが、100万円〜300万円と開きがあり、一概に答えられません。

それは屋根(設置場所)の形状やパネルの数・種類、周辺機器などの組み合わせが幾通りもあり、人それぞれのセミオーダーメイドとなるため。

重要なのは「請求される費用が適切かどうか」を見極めることです。

見極めるポイント

費用が適切かどうかを見極めるポイントとしては、「何kwのシステムか」ということ。

目安としては、平成26年度の既築住宅のシステム単価は1kWあたり40.5万円とされています。平均容量が4.90kWなら、設置費用の目安としては約200万円程度と推定することができます。

計算して確認しよう

見積りをもらったら、1kW当たりが41万円以下(工事費込み)になっているかを確認しましょう。設置環境や容量、工法によっては41万円以下にならないこともあるので、業者と相談しながら検討してください。

補助金を活用する

補助金は、太陽光発電の初期投資の削減方法の1つです。

国の補助金制度は終了してしまいましたが、全国の各自治体で実施している制度があるので、自家消費型の太陽光発電システムと組み合わせると更にお得といえます。

太陽光発電販売会社の選び方

環境効果と経済効果に富む太陽光発電システムですが、実際のところ、どれだけの初期費用でどれだけの発電ができるか。

年間の発電量と需給バランスのシミュレーションを、事前にいかに正確にできるかがシステム選びの大事なポイントになります。

このシミュレーションがあってこその見積もりなので、上記でも紹介したように必ず複数の販売会社(三社以上)から一括見積などで相見積もりを取るようにしてください。

工事費用の見積もりとともにやってもらうとよいでしょう。

太陽光発電業者の選び方

実績がある業者を選んだほうが良い

一括見積りで相見積もりを取ると、販売会社の実績と技術力がわかります。

幅広い角度からシステムの提案をしてくれる会社は力があると見て良いでしょう。会社によって大きく金額が異なる場合や、モジュールの選び方などが違う場合、率直に尋ねてみましょう。

理由の裏付けから、細やかさや丁寧さが見えてきます。もし、相場より高い金額で提案していると気づいたら、即その業者からは手を引きましょう。

つまり実績があり、技術的にも信頼できるところを選ぶのは言うまでもありませんよね。

評判や口コミも重視

すでに発電システムを導入している住宅が近くにあれば、その評判も大事な判断材料になります。

施工時の対応がよかったとか、丁寧に仕上げてくれたとか、実務がすなわち顧客満足度につながるからです。

アフターケアが丁寧であれば満足度はさらに高くなります。太陽電池は長期間使うものなので、10先20年先にも相談に乗ってくれる会社かどうかも、大事な選択ポイントになります。

また、太陽光発電システムに関するポータルサイトでは、太陽光発電システムの最新ニュースや、実際に導入した方の感想や評判が載っています。手軽に口コミを確認できるのでおすすめの方法です。

大手か地元企業のどちらが良いかは多角的な視点で判断することが大切

大手の会社を選ぶ、というのも明解な選択です。つぶれる心配はありませんし、全国レベルでの実績を支店間で共有しやすいからです。

ただ大手の会社に多いパターンとして、担当者と懇意になったとしてもその方が異動する可能性があります。担当者が変わりますと、その後引き継ぎがうまくいかないといったケースも考えられます。

前述のケースを考慮しますと長期のつき合いを前提として、小規模だとしても地元に根づいた会社を選ぶことがよい結果になることもあるでしょう。

また、非常に重要なポイントとしては相見積もりを取って、多角度から判断するとよいでしょう。

おすすめの施工業者はないの?

上記でも説明しましたが、太陽光発電の見積は複数の販売会社から相見積もりをとるのが鉄則になっています。

しかし、いくら評判や口コミを重視したほうが良いとか、設置実績の多い会社を選ぶ等などがわかっていても、良い施工業者を選ぶのが苦手な方もいるでしょう。

そういった方は最低限の項目をクリアしている業者を選びましょう

  • 自社にメンテナンス部門がある
  • 無料保証が15年である(通常の無料保証は10年)
  • 実績数が多い
  • 自社施工

これらの項目を最低限クリアしている業者を選んだほうが「失敗した」という気持ちにはならないはずです。

2018年以降の太陽光発電設置は自家消費型による運用で得する可能性があります

ここまで太陽光発電の現状やメリット・デメリットなどを解説しましたが、これらをまとめますと、少なくとも2018年以降に太陽光発電を設置する場合は、売電収入を柱にしない方がお得になるといえます。

固定買取価格制度発足当時は、買取価格が高く初期費用の回収まで可能といえました。しかし2018年現在は、発足当時の買取価格から約半額まで下落しており、電気料金に上乗せ
されている再エネ賦課金の上昇も相まって、売電収入による収支バランスの維持が難しい状況となっているのです。

ですので、太陽光発電システムをこれから導入する方は、自家消費型に切り替えて毎月の電気代を削減し、支出を減らす方向へ考えた方がお得といえます。

また、売電時に売電を行う電気全てを、電力会社に送ることが出来ない事情もあります。なぜなら、電気には需給バランスを常に維持しないと、停電するリスクがあるからです。そこで太陽光発電システムには、出力によって制御に関するルールが定められており、売電可能な電気全てを売電できる訳ではないということです。

つまり、売電には機会損失があるといえ、更に送電時の熱等によるロスも考えられるので自家消費型太陽光発電システムの方が、お得といえるでしょう。

これから太陽光発電システムの導入を検討している方は、自家消費型太陽光発電の運用を考えてみてはいかがですか。

太陽光発電の見積りで費用が300万円→190万円に値引き

太陽光発電の一括見積り

タイナビの一括見積もりサイトの記入ページの「その他ご意見・ご要望をご記載ください」という欄に「提示価格よりさらに安くしてください」と一言加えましょう。

一括見積もりに登録しているサイトは全て厳しい審査を通過している優良業者だけではなく、業者同士争っているので、駆け引きなしでギリギリまで値段を下げてくれます。
また、価格相場だけではなく補助金の確認もできるのが一括見積もりの強みです。

しつこい営業電話なし

見積もりを依頼されてもしつこい営業電話やDMはありませんが、料金や提案内容に満足いただけない場合はきっちり断ってください。