太陽光発電の費用回収の計算方法と平均投資回収期間

住宅用太陽光発電や土地付き太陽光発電の導入を検討する際に、初期投資分の投資回収期間について考える時がありますよね。

太陽光発電の初期費用は、住宅用や土地付きで数100万円単位で掛かるため、投資回収に関する計算も事前にしておくべき項目の1つです。しかし、初めて太陽光発電の導入を考える人に限らず、投資回収期間の平均や計算方法について知る機会は少ないといえます。

投資回収とは、初期投資がいくらの収支バランスでどれだけの期間があれば、費用回収できるかということを指します。

そこで今回は太陽光発電の事前準備にも必要な、投資回収の基本や計算方法、土地付き太陽光発電の投資回収についても解説していきます。

投資回収の計算というと、難しいイメージがあるかと思いますが極端に専門的な内容ではありませんので、比較的多くの方が覚えられるでしょう。

住宅用太陽光発電の投資回収期間や計算方法


まずは、住宅用太陽光発電の初期投資額や投資回収の計算方法などについて、分かりやすく解説していきます。後述で紹介する土地付き太陽光発電の計算と比較すると、シンプルな考え方ですので、理解しやすい内容といえます。

また、近年では売電価格の下落によって、運用方法について工夫が必要となってきていますので、投資回収について業者や担当者に頼るだけでなく、オーナー自身が知ることも大切になっていきます。

住宅用太陽光発電の投資回収期間は10年以内には回収が可能

太陽光発電の投資回収期間について知っておくべきポイントの1つは、設置から10年以内に投資回収が完了可能という点です。あくまで、2019年時点での太陽光発電の相場から算出された数値ではありますが、それでも回収が可能という点に注目でしょう。

住宅用太陽光発電の投資回収に関する計算方法は、初期費用から売買損益を割って算出しまして、この計算を用いますと多くのケースで10年以内の投資回収が可能となります。

また、国内の住宅用太陽光発電の初期費用は、設置費用に161万円・定期メンテナンス費用に年間14,400円が平均相場となっています。そして、計算式を更に分解しますと

(設置費用+メンテナンス費用)÷(売電収入+電気代削減額)=投資回収期間
となります。

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太陽光発電投資回収の計算には電気代削減額についても知る必要がある

前述で投資回収の基本中の基本となる、計算方法について解説しましたがもう少し深く知っておくべきポイントがあります。それは、売電収入と電気代削減額の部分です。投資回収の期間を計算する上で必要不可欠な項目ですので、その意味についても知っておきましょう。

売電収入とは、太陽光発電で発電した電気を売った際に得た収入のことで、住宅用太陽光発電の場合は、固定買取価格の期間が10年間と定められています。つまり、設置年の売電価格から10年間は、電力会社による設定価格の変更などによる影響を受けずに、同じ金額で売電できるということです。

売電収入は、毎月の明細をチェックすれば確認できるので、大きな問題はないです。

続いて電気代削減額についてですが、一般的にこちらの内容は知られていないでしょう。電気代削減額とは、本来電力会社から電気を買って使用する分を、太陽光発電で自家消費した金額がどの程度か表すものです。

計算式は、買電単価×自家消費量とシンプルな式となり、例えば売電単価20円/kWh×年金の自家消費量1630kWhの場合、年間32600円が算出されます。

年間32600円の意味は、1年間で32600円の電気代を太陽光発電で削減したということを表しています。

このように、太陽光発電の投資回収に関する計算は、初期費用コストや売電収入、自家消費に伴う電気の削減金額から算出することが可能です。

また、投資回収期間について計算するメリットは、投資回収完了後の期間の目安が分かるのでその後の売電収入についても考えることができますよ。

太陽光発電の投資回収期間が計算できたら回収プランを立てる

これから導入を検討している、太陽光発電の投資回収期間が算出できたら更に期間を短くできるように、再検討することも大切です。

投資期間が短くなる要因としては、発電量が多いという点です。発電量が多ければ多い程、自家消費が少なくとも売電収入が大きくなるので、結果的に投資回収期間が短くなります。

そして、発電量を多くするためには、性能の高い太陽光発電設備を提供している業者に発注するか、屋根により多くの太陽光パネルを敷き詰めるといった方法が考えられるでしょう。

投資回収期間の計算を何度か試して、現在の住居に合った太陽光発電設備を導入することが大切です。

太陽光発電メーカー別の初期投資の回収期間(住宅用の概要)

続いては、太陽光発電メーカー別の平均投資回収期間を紹介していきます。これから太陽光発電の導入を検討している方は、各メーカーの違いを見て参考にするのもいいでしょう。

ただし、気象条件や各家庭の使用環境によって、誤差は発生しますのであくまで目安として見るのが大切です。

太陽光発電メーカー別の投資回収期間

TOSHIBA(SPR-250NE-WHT-J)
設置容量(パネル枚数)5.00kW(20枚)
相場価格(税込)197.1万円
相場kW単価(税込)39.4万円/kW
回収期間10.88年
Panasonic(VBHN245SJ33)
設置容量(パネル枚数)5.15kW (21枚)
相場価格(税込)196.5万円
相場kW単価(税込)38.2万円/kW
回収期間10.65年
SHARP(NQ-220AE)
設置容量(パネル枚数)5.28kW (24枚)
相場価格(税込)191.3万円
相場kW単価(税込)36.2万円/kW
回収期間10.47年
長州産業 (HIT)CIC(SC-N245SJ03)
設置容量(パネル枚数)5.15kW (21枚)
相場価格(税込)195.5万円
相場kW単価(税込)38.0万円/kW
回収期間10.39年
長州産業 (Gシリーズ)CIC(CS-310G21)
設置容量(パネル枚数)5.58kW (18枚)
相場価格(税込)213.6万円
相場kW単価(税込)38.3万円/kW
回収期間10.88年
長州産業 (Bシリーズ)CIC(CS-250B41)
設置容量(パネル枚数)5.00kW (20枚)
相場価格(税込)172.9万円
相場kW単価(税込)34.6万円/kW
回収期間9.67年
Canadian Solar(MOD-CS6V-225MB)
設置容量(パネル枚数)5.40kW (24枚)
相場価格(税込)181.7万円
相場kW単価(税込)33.6万円/kW
回収期間9.70年
Q.cells(Q.PEAK S-G3 220)
設置容量(パネル枚数)5.28kW (24枚)
相場価格(税込)172.6万円
相場kW単価(税込)32.7万円/kW
回収期間9.38年
シャープ (標準タイプ)SHARP(NU-215AE)
設置容量(パネル枚数)5.16kW (24枚)
相場価格(税込)179.3万円
相場kW単価(税込)34.7万円/kW
回収期間10.88年
三菱電機 (マルチルーフ) (PV-MA2300L)
設置容量(パネル枚数)5.06kW (22枚)
相場価格(税込)181.5万円
相場kW単価(税込)35.9万円/kW
回収期間11.22年
京セラ (エコノルーツ)Kyocera(KJ220P-3MRCG)
設置容量(パネル枚数)5.28kW (24枚)
相場価格(税込)192.5万円
相場kW単価(税込)36.5万円/kW
回収期間11.46年

となっており、長州産業 (Bシリーズ)CIC(CS-250B41)とCanadian Solar(MOD-CS6V-225MB)、Q.cells(Q.PEAK S-G3 220)の3タイプで初期投資の回収期間が10年を下回ることがわかります。

土地付き太陽光発電の投資回収期間や計算方法について

次は、土地付き太陽光発電の利回りや投資回収期間について、基本を分かりやすく解説していきます。住宅用太陽光発電は、既に土地と自宅があり住居に太陽光発電設備を設置します。

対して、土地付き太陽光発電は、文字通り土地付きで太陽光発電設備を販売しているタイプのことで、土地を保有していない方や、既にプランなどが決まっているケースで契約したい方にもメリットがあります。

また、出力は10kw以上の設備となるので、固定買取期間が20年と住宅用よりも10年長くなります。

土地付き太陽光発電の投資回収期間の計算方法は住宅用太陽光発電と一部違う

太陽光発電の投資回収期間の計算方法は、前述で解説した初期費用を売買損益で割る方法のみとイメージしがちですが、土地付き太陽光発電の購入を検討している方は気を付ける点があります。それは、計算方法や計算に含める項目が、住宅用太陽光発電と違うことです。

住宅用太陽光発電は、既に土地と物件は所有していますが、土地付き太陽光発電は設備項目に土地代やフェンス代、遠隔監視代など様々な費用が含まれます。

ですので、投資回収期間の計算式は、100÷実質利回りとなります。

実質利回りとは、物件の販売価格を除いた初期費用や運営後のメンテナンス費用などを含めた、費用から利益がどれだけ得られるかを利回りで表したものです。

実質利回りの計算は、住宅用太陽光発電で紹介した計算方法よりも、計算項目が多く複雑な側面もありますが、その分現実的な数値を割り出すことが可能です。

土地付き太陽光発電の投資回収期間の計算は売電収入から算出を始める

土地付き太陽光発電の投資回収期間に関する計算は、複雑な部分もあるため今回は基本となる計算の流れを中心に紹介していきます。最初から1つ1つの計算項目を理解しようとすると、かえって分からなくなるのでまずは全体の流れを把握しましょう。

投資回収期間の計算は、100÷実質利回りですが実質利回りを求める為には、
(年間想定売電収入-年間維持費用)÷初期費用×100となります。

従って、3つの計算項目を先に算出しておく必要があります。1つ目の年間想定売電収入は、気象条件や設備の劣化度合いなど予測の難しい要素があります。従って、土地付き太陽光発電を販売している所が記載している、予想売電収入を計算に組み込むのがよいでしょう。

2つ目の初期費用ですが、こちらは住宅用太陽光発電の初期費用と違い、物件価格や土地工事費用、事務手数料、フェンス代、看板費用、など様々な費用が掛かります。

また、想定される初期費用は、物件価格を除いて80~100万円台といえます。物件の販売価格は、数100万円台の安価なものから、2000万円台まで幅広く販売されています。

費用負担を抑える為には、1000万円を下回る物件を探しつつ、物件価格以外の諸費用も抑えることが大切です。

3つ目の維持費用については、土地の賃料やメンテナンス費用、遠隔監視システム費用や保険料など、導入後の維持に関する費用を指します。運営に必要なコストであり、セキュリティや安全面を高めるためですので、必要以上にコストカットするのは避けるのがいいでしょう。

そして、投資回収期間の平均についてですが、土地付き太陽光発電の投資回収期間は8年から12年が平均といえるでしょう。住宅用太陽光発電の投資回収期間と、大きな違いはありませんが、諸々の環境が違うので運用目的をよく考えて選びましょう。

太陽光発電の投資回収期間は約8年から12年が平均投資期間といえる

太陽光発電の投資回収期間は、平均8年~12年という計算が一般的といえます。また、住宅用太陽光発電は、固定買取期間が10年間ですのでなるべく10年以内に収めることが、ポイントとなっていきます。

また、土地付き太陽光発電の投資回収期間も、同様の期間と算出されますが、販売価格が大きいため融資を受けるケースが一般的です。ですので、投資回収期間と融資の返済も同時に考える必要があるので、こちらを選ぶ際は住宅用太陽光発電とは違うことを認識しておくのが大切です。

最後に、太陽光発電の投資回収期間を計算する方法は、見積もり業者にもお願いすることができるので、オーナー自身で算出しつつも業者に細かな質問をしてみるといいでしょう。また、見積もりをお願いする際は、相見積もりによる複数の業者から比較検討することが大切です。

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